2005年10月10日版(44KB)
初版

過去に作成した表のもくじと解説

特急列車の車内設備のバリアフリー化と受動喫煙防止状況の一覧表
２００７〜２００８年分のＰＤＦファイル
国内のすべての有料特急・急行列車ごとに、各種の公衆設備が何号車にあるか、またそれらが車いす対応構造かどうかを、喫煙車や喫煙コーナーの近くにあるかどうかもわかる形で、列車名と設備名との対照によって検索できる一覧表形式でまとめたものです。

「特急列車の車いす対応座席・多目的室の設置および禁煙化状況一覧表」
１９９９〜２００６年分のＰＤＦファイル
上記「特急列車の車内設備のバリアフリー化と受動喫煙防止状況の一覧表」の内容を車いす対応座席と多目的室に限って集計したものです。

解説

作成の目的

　近年、全国各地の特急列車では、車内設備の充実が進んでいます。交通バリアフリー法に基づいた車いす対応座席・車いすスペースだけでなく、テレホンカード式公衆電話や飲み物の自動販売機も、今や標準装備となっています。

　これらの公衆電話や飲料自販機など（公衆設備）は、車いす生活者などを含めたすべての乗客のために設置されているはずです。ところが、現実には、

�@公衆設備が車いす対応座席や車いすスペースから離れた別の車両に設置されているため、通路幅などの関係で車いすではそこまで往復できない＝車いす生活者だけが利用できない

�A車いすで公衆設備までの往復が可能だったとしても、そこまで往復するのに喫煙車や喫煙コーナーの前の通り抜けが必要なため、受動喫煙を強要されてしまう

�B公衆設備までたどり着くことができたとしても、それ自体が車いす対応構造でないため、車いす生活者だけが利用できない

などの問題があるため、これらの設備を利用したくてもできない乗客が少なからず発生しています。また、これらの設備の維持管理費はすべての乗客が運賃や特急料金という形で平等に負担しているのに、車いす生活者など一部の乗客がこれらの設備を利用したくてもできないのは不公平である、という問題も生じています。

　そこで、各列車におけるこれら公衆設備の配置状況を、それが車いす対応構造になっているかどうかと合わせて実車調査を行い、車いす対応座席・車いすスペースとの位置関係や、喫煙車の連結位置などと関連づけてまとめたのが本表です。これにより、上に記した問題が各列車ごとにどうなっているかを明らかにすることで、車いす生活者や、健常者であっても受動喫煙による健康被害を避けたい人が、特急列車を利用するにあたっての参考資料として役立てていただくためと、上に記した問題の改善を各鉄道事業者に促すことを、目的としています。

　作成にあたっては実地調査のほか、別掲の文献資料も参考としました。その後の変更など本表の誤りにお気づきの節は、作成者までご連絡いただければ幸いです。

調査対象列車と配列

　乗車券（運賃）以外に特急券や座席指定券などの追加料金が必要となる列車のうち、原則として専用車両（料金不要の一般列車用以外の車両）を使用する列車を取り上げました。ただし、ＳＬ列車は調査対象外としました。

　私鉄各社の掲載順序は、社団法人日本民営鉄道協会（民鉄協）の加盟事業者リストでのそれに準じました（おおむね北から南への順）。

調査対象設備

　以下の設備について、その有無と同時に、車いす対応構造かどうか、また受動喫煙の防止がどうなっているかを調べました。
・車いす対応座席および車いすスペース
・トイレ（ベビーベッド（おむつ交換台）の有無、およびオストメイト対応か
　どうかを含む）
・公衆電話
・飲料自動販売機
・売店
・車掌室

号車番号の表記方

１．車いす対応構造の区分
丸数字　　　　　　＝車いす対応構造
普通の数字　　　　＝車いす非対応構造

資料
『ＪＲ時刻表』月刊、交通新聞社
『ＪＴＢ時刻表』月刊、ＪＴＢパブリッシング
『ＪＴＢ私鉄時刻表』（東日本版・西日本版）不定期刊、ＪＴＢパブリッシング
『鉄道ジャーナル』月刊、鉄道ジャーナル社
　「新型車両プロフィールガイド」等の記事
私鉄各社の時刻表（冊子体のもの）およびホームページ

「特急列車の車いす対応座席・多目的室の設置および禁煙化状況一覧表」の解説

作成の目的
　身体障がい者、病弱者、乳児など、いわゆる移動制約者とされる人々は、飛行機などの利用に制限を受ける場合が多く、長距離の移動では鉄道を利用する機会が多くなります。
　一方、２０００年に通称「交通バリアフリー法」（正式名称は「高齢者、身体障害者等の公共交通機関を利用した移動の円滑化の促進に関する法律」、平成１２年５月１７日法律第６８号）が施行された影響で、近年、鉄道各社でこれら移動制約者のための設備（バリアフリー設備）の設置が急速に進んでいます。
　ただ、このうち車いす対応座席や多目的室といった車両（列車）での設備は、ほとんどの場合、１本の列車に１か所しか設置されていません。
　したがって、このバリアフリー設備が喫煙車に設置されていたり、その近くに喫煙コーナーがあったりすると、たばこがきらいな、または受動喫煙から保護されるべき病弱者や乳児などにとっては、バリアフリー設備を利用したくてもできないことになってしまいます。
　これでは、特急列車を利用したくてもできず、移動の自由＝交通権を侵害されることにもなりかねません。
　このような問題の解決のため、バリアフリー設備がある各列車でその受動喫煙対策が考慮されているかどうかを調査・公表することで、バリアフリー設備の受動喫煙防止対策の徹底を鉄道会社に促すことを目的に、毎年１〜２回、表の更新を続けています。

調査対象列車
　乗車券以外に特急券などの追加料金が必要となる列車で、バリアフリー設備つき車両が連結されている列車のみを抽出しています。したがって、バリアフリー設備のない特急列車や、通勤・一般用の車両を使用する列車は取り上げていません。ただし、バリアフリー設備つき車両が指定席とされている（追加料金が必要な）快速列車などは取り上げています。

配列
　原則として北から南（東から西）への順とし、地域内では登場順や利用の多い順も考慮して並べました。なお、新幹線以外は車両が在籍する会社を基準としているため、同じ線区を走る列車が２か所に分かれて掲載されている場合があります。

表の見方

車両愛称
　正式な列車名よりも愛称のほうが一般化している場合や、同一名称列車で使用車両の区別が必要な場合に（　）書きしました。

編成両数
　同一名称列車でも編成の種類（長さ）によって移動制約者用設備がなかったり、連結位置（号車）が変わる場合のために記しました。

多目的室
　身体障がい者が横になったり、急病人の休憩や授乳などでの使用を想定した、簡易ベッドつき個室です。通常は施錠されており、利用したいときに車掌に申し出ると解錠してもらえます。

号車欄
　太字はグリーン車を、−は当該設備なしを示します。

禁煙化欄
　当該車両が禁煙車なら○、喫煙車なら×、「受動喫煙車」（下記注）なら▲または◆としました。また、禁煙車であってもデッキを喫煙可としたり喫煙コーナーを設置している場合は、客室と喫煙コーナーなどとの空調系統が分離されていないと、たばこ煙のうちの気体状物質が空調装置を経由して客室や多目的室に流れ込んでしまい、受動喫煙の防止ができないため、●で示しました。

注：「受動喫煙車」
　喫煙車や喫煙コーナー（灰皿が設置されているデッキなどを含む）に隣接した禁煙車のこと。 隣接する喫煙車から流入するたばこ煙によって、両側を禁煙車にはさまれた禁煙車両と比べて著しく高い、 環境基準をオーバーする高濃度の粉じんが営業列車での測定調査において検出されていることから、 受動喫煙を防止できていない車両であると考えられます。 この調査を２００４年に実施した、産業医科大学（福岡県北九州市）産業生態科学研究所・労働衛生工学教室の大和浩助教授が、仮に命名したものです。
　なお本表では、上記大和氏が指摘する「受動喫煙車」のうち、喫煙車に隣接する禁煙車に該当するものを▲で、 喫煙できる個室車もしくは喫煙コーナーが設置された禁煙車に隣接している車両に該当するものを◆で、それぞれ表しています。

記事欄
　特記すべき事項がある場合、欄外記事の当該番号を示しました。

その他
　車いす対応座席が設置されている列車であっても、 トイレ以外の共用設備（カード式公衆電話や飲料自動販売機など）が車いすでも利用できる配置や構造になっている（いわゆるユニバーサルデザインが導入されている）列車は、 ほとんどないのが現実です。 この点への配慮がされている列車がどの程度あるかについての詳細は、２００７年以降の調査結果をまとめた 「特急列車の車内設備のバリアフリー化および受動喫煙防止状況の一覧表」をご覧ください。

資料
『鉄道ジャーナル』月刊、鉄道ジャーナル社
『鉄道ファン』月刊、交友社
『ＪＲ時刻表』月刊、交通新聞社
『ＪＴＢ時刻表』月刊、ＪＴＢ
上記４誌（順不同）の記事を基礎データとし、可能な限り現地での実車確認を行いました。